金持ちテニススクール貧乏テニススクール テニススクール業界において、勝ち組と呼ばれるテニススクールは全体の２０％です。その２０％の勝ち組が業界全体の利益の８０％を分け合っています。そして残りの８０％のテニススクールが、２０％の利益を奪い合っているのが現状です。リターンバックスの目的は「テニススクールの経営安定」です。そして現場のテニスコーチにマーケティングの情報をお伝えし、しっかりとした経営基盤を作っていただく事です。そして適切な労働対価を手に入れ、利益をお客様に還元し喜んでいただく‘うwinwin’の関係を目指します。100年に一度の大不況と言われるこの時代、テニスの技術や優れたコーチング能力だけで集客できる時代ではありません。溢れかえるサービス産業では熾烈な競争が行われているのです。このブログで発信する【テニススクールビジネス】と【マーケティング情報】が皆様のお役に立て、経営者、コーチ、お客様、業界が４ウィンの関係になれば幸いです。

継続率の話を先程までスタッフとしていました。



あるスタッフが昨年度末の退会防止策について
報告をあげていました。



｢今年は１月から小学６年生を対象に優待券の配布を行い、退会防止策を図ったが、すでに
退会を決めているお客様が多く、手を打つのが遅かったような感じがした。｣



このように話していました。そこで私は質問しました。



｢では、いつくらいから始めればいいと思いますか？｣



するとそのスタッフはこう回答しました。



｢そうですね･･･11月くらいでしょうか？｣



そして私はまた質問を重ねました。



｢ということは、２ヶ月余裕があれば、辞めようと思っている人の意思を変えられるということですね？｣



・・・



別にいじめているわけではありません。



しかし、｢退会防止策を開始する時期が悪い｣と思っているスタッフはきっと来年は
｢11月では遅すぎる･･･｣といっていると思ったからです。



あなたのスクールはこの年度末にどどっと出した退会者に対して
どのような総括を行ないましたか？



結論から申し上げますが、｢退会防止策｣という言葉はあっても
効果的な対策はありません。



｢辞めようかな｣というどこかで不満を抱えているお客さん
の気持ちを180度変えることなど出来ないのです。



出来る事は日々の小さな不満を吸い上げる仕組みをつくることしかありません。



毎日の積み重ねであり、お客様の｢意見を随時きける仕組み｣
があれば、特に年度末にあわてることはありません。



退会防止策などに走り回っているクラブはきっと



｢自分のクラブで最高のサービスが出来ないことをどこかで感じている｣



後ろめたさをもっているのです。



まずはそれを改善するのが｢本質｣であり｢根本｣ではないでしょうか？



もしあなたのスクールにも心当たりがあれば
ぜひ一度話し合ってみてください。




「今回の記事は面白かった！」と思っていただいたかは、下のイイネボタンで応じて下さい。
この反応を見ながら、今後の記事の題材を選んでいきます。

姓　メールアドレス　職業スクール責任者テニスコーチその他
　

•